2024年03月13日
コロナ禍を経て訪日外国人が増える中、訪日旅行の実態を改めて把握することを目的に台湾とアメリカの訪日旅行者を対象としたウェブ調査を実施。また、宿泊施設の利用については、より高級な宿泊施設を利用する層（ラグジュアリー宿泊層）と一般旅行層との違いも明らかにしました。
※ラグジュアリー宿泊層：一人一泊あたりの宿泊料金がそれぞれアメリカ500ドル（日本円7万5千円相当）、台湾1万元（日本円4万5千円相当）以上
■旅行きっかけ・情報収集
旅行のきっかけとなったメディアは「YouTube」が最も高く、次いで「検索サイト」「Instagram」が続く。「家族や友人などから直接話を聞く」のリアル口コミも34%と高いが、「口コミサイト」は14%に留まる。
※一般層と比較して数値の違いがある項目については以下のように色付けしてあります。
濃いピンク：+10%以上、薄いピンク+5%以上、薄い青色：-5%以下、濃い青：-10%以下
■訪問先
首都圏計、および東京が最も高いが5割未満。関西計が約4割と次いで高い。
■訪問理由（地方訪問者・リピーター）
観光・体験の中では、「その土地でできる日本文化を体験する」「歴史的な街並みを楽しむ」が高い。グルメ・買い物では、「その土地ならではの菓子」「その土地で採れた魚介や肉、野菜や果物」が高い。
■今後の海外旅行でお金をかけたいもの・キャッシュレス決済利用意向
今後の海外旅行でお金をかけたいものは、「現地での食費」が最も高い。次いで「現地での買い物」「宿泊費」「現地での移動費」となった。キャッシュレス決済利用意向では、「とても使用したい」「やや使用したい」人が9割以上となった。リピーター層でより意向が高い。
■旅行きっかけ・情報収集
旅行のきっかけとなったメディアは「検索サイト」が最も高く、次いで「Instagram」「口コミサイト」「YouTube」が4割を超え高い。旅行の計画時の参考メディアも同様の傾向。リピーターほど、検索・口コミサイトやSNSが高い。
■訪問先
首都圏計、および東京が8割を超える。次いでリピーターを中心に北海道や東北が多い。首都圏、関西以外の地方訪問者も82%と、首都圏を軸に地方も訪れている様子がうかがえる。
■訪問理由（地方訪問者・リピーター）
観光・体験の中では、「その土地でできる日本文化を体験する」「歴史的な街並みを楽しむ」が高い。グルメ・買い物では、地方訪問者で「伝統的な郷土料理」「庶民的なローカルフード」が高い。
■今後の海外旅行でお金をかけたいもの・キャッシュレス決済利用意向
今後の海外旅行でお金をかけたいものは、「現地での食費」が最も高く、次いで「渡航費」「宿泊費」となった。キャッシュレス決済利用意向では、「とても使用したい」「やや使用したい」人が9割以上となった。リピーター層でより意向が高い。また、訪日旅行中「現金」の利用が少ないアメリカでは「とても利用したい」割合が高い。
■宿泊費・宿泊施設
アメリカ一般旅行層の宿泊費平均は約430ドル、ラグジュアリー宿泊層は710ドルとなった。宿泊施設の種類は、一般旅行層で、西洋式ラグジュアリーホテルが最も高く、次いで温泉ありの日本旅館が高い。また、リピーターは比較的宿泊している施設の種類が多い。
台湾一般旅行層の宿泊費平均は4800台湾ドル、ラグジュアリー宿泊層は1万6900台湾ドルとなった。宿泊施設の種類は、一般旅行層で、西洋式ラグジュアリーホテルと温泉ありの日本旅館が高い。
ラグジュアリー宿泊層では、アメリカは温泉ありの日本旅館が最も高く、台湾だと西洋式ラグジュアリーホテルが最も高い。
■宿泊施設認知経路
アメリカ一般旅行層の宿泊施設認知経路は、「検索サイト」が最も高く、次いで「YouTube」などのSNS、旅行代理店やOTA（オンライン旅行予約サービス）のウェブサイトや口コミサイトが続く。リピーター層は「検索・口コミサイト」とSNSが高く、ラグジュアリー宿泊層は「旅行代理店の窓口」「訪問先の観光協会のウェブサイト」が一般旅行層より高い。
台湾一般旅行層は「検索サイト」が6割を超え最も高い。SNSやOTAのウェブサイト、口コミサイトは2割程度。ラグジュアリー宿泊層は、 「YouTube」「Facebook」のSNS、旅行代理店、観光協会のウェブサイト、口コミサイト、雑誌・旅行雑誌が一般旅行層より高い。
調査手法：ウェブ調査
調査地域：アメリカ・台湾（全土）
対象者条件：20-59歳男女、直近1年以内に日本へ旅行したことがある人（団体旅行を除く）
回収サンプルサイズ： 490サンプル
調査期間 ： 2023年12月
調査実施機関 ： 楽天インサイト株式会社
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楽天グループでは、調査の実施にとどまらずOTAサイト等のサービスを活用した認知拡大のためのプロモーションや誘客施策、訪日外国人向けインバウンド決済サービスの導入や事業者向けセミナー実施など、包括的な支援が可能となっております。訪日外国人誘客にお困りのことがありましたらお気軽にお問い合わせください。
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